2021年8月23日（月）～26日（木）、十八親和銀行本店において、『十八親和銀行・夏季インターンシップ』が開催されました。コロナ禍での感染防止の観点からオンライン形式により、大学1年生から3年生の22人が受講しました。25日（水）には当社常務・湯浅純（当時）と調査研究部主任研究員・泉猛が講師を務めました。はじめに、泉が県内経済に関する講話を行った後、「30年後の長崎を考える」と題した、ワークショップに移りました。
このワークショップでは、「ＩＴを生かした技術で人手不足を補い、地域が潤う観光産業が盛んとなっていることが考えられる」といった意見や「本県は人口減少が進み様々な課題があるなか、強みのある地域資源を生かし、層の厚みのある交流人口を増やしていけるような、もっと長崎らしいまちづくりに取り組んでいくことが必要」など、自由で活発な議論が行われました。参加者からは、「ワークショップを通じて自分とは異なる意見や発想から将来の長崎を考えることができて、非常に有意義だった」との感想が寄せられました。
最後に、常務・湯浅が、「今後の30年はこれまでの30年と比較すると圧倒的に変化のスピードが速い。様々なことに興味をもち、自分の興味があることには果敢にチャレンジし、トライアンドエラーを繰り返しながら将来の夢に突き進んで欲しい」と、総括のコメントをしました。
2021年9月14日（火）、長崎財務事務所の職員研修がオンライン形式で開催され、当社調査研究部主任研究員・泉猛が「長崎県経済について」をテーマに講師を務めました。
当日は、長崎財務事務所の職員や同事務所のインターンシップに参加中の長崎大学、長崎県立大学の学生が25名参加。
講演では、主に①県内経済の概況、②本県が抱える課題、③経済の活性化策等について、具体的なデータと県内の事例を挙げながら説明しました。
また、調査研究業務を行う上でのポイントとして、『経済を見る３つの目』を挙げ、「①統計データを十分に理解し、的確に把握すること」、「②現地を訪問・視察し、ヒアリングをしっかり行うこと」、そして、上記①と②を踏まえて、「③経済の流れを読み、自分なりの意見を持つことなどが大切であること」などを説明しました。
参加者からは、「資料を使った経済分析が多くなりがちだが、ヒアリングや視察ができる時には積極的に取り組みたい。また、コロナ禍のなか、変化に不安を感じるばかりだが、変化に怯えるのではなく対応できるようになろうと思った」といった感想が寄せられました。
